先日、1月25日に開催されたSalesforce DG Tokyo 2017新年会に参加しました。
場所はJPタワーにあるSalesforceさんのオフィスです。Salesforceのマスコットたちの写真が飾られていました。
今回は個人取引先ネタでLTをやらせてもらいました。
LTと今年の抱負の話をしてパーカーとアストロくんを貰おうというキャンペーンがあったので両方に参加して頂くことができました。Salesforceさんありがとうございます。
またお寿司もごちそうになりました。おいしかったです。
新年会ですが、開発者コミュニティの人たちやSaesforceの中の人たちとお話できて楽しかったです。今個人的にCommunity Cloudが気になっているのですが、その製品をつかっている人とお話をすることもできて勉強になりました。参加して良かったです。
次回、Tokyo Salesforce Developer Groupでは3月にMeetup#14が予定されています。
LTの補足
個人取引先ですが利用するにはSalesforceのサポートに連絡して有効化する必要があります。Developer環境では利用できないと思いますので、プロジェクトで必要にならないとあまりさわる機会がない機能です。今回は導入検討でSandbox環境で有効化してみたので、そのときのことをお話させてもらいました。
個人取引先を利用するにあたり次の２つの仕様が悩みどころだと思っています。
- DE組織で検証できないのと情報があまり多くない。
- ストレージ消費数が3レコード分 (取引先、取引先責任者、連結用レコード？)
- 既存機能の影響は？
ストレージを多めに消費する仕組みを使わなくても取引先と取引先責任者で管理すればいいかなとも思っていましたが、やはり同じ情報を2箇所に登録する運用ルールは効率的ではなさそうです。
引っ越しによる住所や電話番号の変更、担当スタッフの変更による所有者の切り替えなど一度登録した後にも再度編集する必要が発生すると思います。その際にどうしてもデータの変更忘れが出てくると思います。
B2C顧客の場合、重要なのは取引先責任者の方で取引先側はあまり重要ではありませんが、正しい情報を登録してきちんと管理することで必要になったときに活用できるようになると思います。
個人取引先を有効化することでデータを一箇所で管理できるようになり、データ入力を行う人達の負担を減らすことができると思います。またレポートやダッシュボードで分析が必要になったときも整理された情報をつかって分析できるかなと思います。
ということでストレージを多めに消費するというデメリットを考慮しても導入するメリットはあると思います。もうひとつ既存機能の影響ですが、個人取引先は裏で取引先レコードと取引先責任者レコードが存在している状態となります。有効化しても主従/参照項目に影響はありませんでした。
個人取引先のレコードは通常取引先オブジェクトとして扱われます。ですが取引先責任者レコードIDも保持しているのでそのIDにアクセスしても個人取引先のレコードにアクセスできます。
SOQLクエリでレコードを取得することも可能です。姓と名項目はinputFieldで入力欄を表示できませんが、inputTextで十分代替できると思います。
大きな問題点として個人取引先レコードをApexから登録する際には取引先名(Name)ではなく姓と名項目の方に値をセットする必要があります。このあたりは既存のデータ登録機能に影響を与える部分だと思います。
今回は確認していなかったのですが既存のレポートやダッシュボードに影響がないかも注意しておいたほうが良さそうです。(レポートタイプが変更されるかも..)
既存部分に多少の影響は与えてしまいますが、標準機能とApex側のどちらでも個人取引先導入対応に問題はなさそうでした。
ですが一箇所だけ大きな注意点があります。「コミュニティユーザとして有効化済みの取引先責任者は個人取引先に変換できない」という点です。
Sandbox環境で検証を進めてみてこれなら本番環境に導入できそうと考えていたところで、最後のこの仕様があることが判明して導入を諦めることになりました。既存データはそのままで新しいデータだけ個人取引先で運用する方法もなくは無いですが、管理方法が途中から変わるのは利用者の混乱を招くことにつながると思います。
基本的に個人取引先はシステム構築の一番最初に導入を検討する必要がありそうでした。SWTT2016に参加したときに知ったのですが個人取引先はFinancial Service Cloudに組み込まれていたりもしていたので今後特定のSalesforce製品を導入するときに必要になるかもしれません。補足ですが個人取引先導入を断念した後はApexトリガをつかって取引先責任者の情報と取引先の情報が同期される仕組みを用意して対応しておきました。
